日本でもさらに立ち上がっているD2Cブランド。小売店や大手ECサイトなどを挟むことなくSNSなどを通じてユーザーと直接つながり、ユーザーの声を直接プロダクトに反映したり、中間マージンを廃することで値段に対する価値を最大化するなどの特徴がみられます。
D2C（Direct to Consumer）は本来小売店や大手ECサイトを通さない自社ECサイトで販売する流通形態を指す言葉ですが、
・ミスターチーズケーキ・チルアウトはコンビニでの発売・コラボ商品開発
・ベースフードはカフェとのコラボ
といった他の販売チャンネルを増やしている印象で、ほかのブランドでもAmazonでの販売を始めるなど自社ECサイト専売という形が崩れ始めています。以前からあったOMOとは違い、テレビCMや販売チャンネルによってマスに訴求する事例は増えていくことが予想できます。
D2Cは共通するペインを持つ人をユーザーとしているため、ユーザーの数が頭打ちになりスケールしづらいという側面がありました。D2Cがスケールするためには２種類の方法があり、一つは先述したマスに訴求する方法です。
マスに訴求する方法は従来のD2Cの販売手法とは異なり、サイト内でのコミュニティの熱意や顧客満足度が下がる危険性もあります。そのため、マス訴求以前にブランドを確立し、既存のユーザーの満足度を維持しなければいけません。
もう一つの方法はブランドの中でもう一つペインを設定し、そのペインに合わせた横の商品展開をすることです。これは同一商品をマスに訴求するのではなく、ブランドの中でもう一つD2Cプロダクトを作るので、D2C特有のコミュニティの熱量・最適化されたユーザー体験をそのまま提供することができます。ブランドで獲得したファンやイメージ、顧客・売り上げデータを活用できるので、より効率的な立ち上げが期待できます。
D2Cがスケールするためには２つの方法があり、それらが加速すると同時にこれからD2Cは販売チャンネルによる区別ではなく、ストーリーを語るブランドとしての側面がさらに拡大していくでしょう。
また、D2Cは販売チャンネルだけでなく、消費者に対して直接届けるという形態も崩れ始めています。D2Cは消費者がブランドにもしくはプロダクトに魅力を感じて、商品を購入してブランドのファンになっていくという流れが一般的です。
しかし、地域のベーカリーさんの焼き立てパンを冷凍×ITの力で全国に届けるD2Cプラットフォーム・パンフォーユーでは、個人向け冷凍パンのサブスク「パンスク」を提供しているものの、オフィスでの福利厚生サービス「パンフォーユーオフィス」も加えて提供しています。福利厚生としてオフィスに置かれる「パンフォーユーオフィス」は消費者に対してアプローチするのではなく、オフィスに設置するという比較的toB向けの事業となっています。
D2Cのマルチチャネル化として珍しく、先述したコンビニでの商品販売やカフェとのコラボとは一線を画します。また、D2Cブランドは食品系が多く、福利厚生の一環としてエナジードリンクや珈琲などのD2Cブランドを飲み放題にするなども考えられます。
単独のブランドで福利厚生のサービスを提供するのは、営業やメンテナンスのコストがかかるので参入が難しいですが、福利厚生サービスを提供している事業者との提携をすることにより解決できます。福利厚生サービスを展開することにより、顧客との接点を増やすことができ、福利厚生サービスで利益を上げながら広告などよりも顧客獲得のコストを下げられる可能性もあります。
定額サービスや福利厚生サービスは、事業を通して安定的収益を生みながら、新しい顧客を獲得するための接点を増やせることができるので、遠くない未来では食品系D2Cの新たなビジネスモデルになるかもしれません。
ピアラベンチャーズは、近年市場が拡大しているヘルスケア、ビューティ、食品等の領域の、成長が見込める国内の非上場事業会社や、当該事業会社が行う事業の市場拡大に貢献する周辺の事業領域において、成長が見込める企業等への投資を目的に、設立されました。
D2C領域も注力領域であり、ぜひお問い合わせなどいただけたら幸いです。
